概要: 中小企業のＤＸ・ＩＴ支援をしている中で、どういう所が中小企業に欠けているか、 そして、どう一歩目を踏み出してもらうか、について、体験談をお話しさせて頂きます。 龍馬パスポートについては資料を元にワークをして頂こうと思います。（約３０分程度）

概要: VUCA(変化が激しく不確実な社会情勢)の状況下において、企業成長に必要な人材の活躍が 求められるなか、外国人は貴重な人材として雇用が増加してくると思われます。 本セミナーでは、外国人雇用のために知っておきたい日本の雇用ルールや労働関係法、 適正な雇用管理や就業環境づくりのポイントと助成金受給要件も併せてお話いたします。

概要: 昨今ＤＸ推進という言葉が世の中を闊歩していて、それが当たり前のような状況であるが、 政府によるマイナカードによる健康保険書代替（置換か）を例に取るまでもなく、いざ始まる 間際になってオタオタしている状況をみると、「政府ですらあの状況だから」と一歩身を引き かねないのが小規模の企業の現実ではないだろうか。 それを少しでも後押しをして、規模に合わせたＤＸというかシステム化・業務効率化を これまでの実例から紹介したい。

概要: 2023年の現在、中小企業におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）の導入状況は、 さまざまであり、具体的な企業や業界によって異なる場合があります。 本発表では、プラント建設業界におけるDXの取り組みを推進するにあたり、 具体例の問題点を抽出し解決策を提案するものであります。

概要: 今、ビジネスは非常に変化の激しい環境にあり、柔軟にスピードを持って対応し、新たな価値創 造をし続けることがビジネスの成否の分かれ目となります。その中で、企業は社員の副業・兼業 の導入や外部人材の受け入れにより、組織内で人材を戦略的に活用し、人材の能力やスキルを最 大限に活かしていくことは、成功への重要なポイントとなります。 副業・兼業におけるメリットや留意点を、労務管理・機密保護・安全配慮などの法的コンプライ アンスや人的資源のあり方など、企業・個人の双方から押さえるべき視点をふまえて、導入事例 と併せて説明していきます。

概要: 職場の問題解決を通じた組織能力の向上に携わる中で、それぞれの組織の風土や制度、 管理スタイルの影響が大きいことを実感してきました。 今回は、これらの実践の経験を組織の理論や原理の観点で解説・考察します。 具体的な視点として、組織能力、組織構造、組織発達のプロセス、人事制度、キャリアと モチベーション、組織変革など、組織に関する各要素とそれらの関連から議論します。 また「これからの組織のあり方」を見つけるために、ご参加の皆様からご意見を頂きたいと 考えています。

概要: 技能実習制度及び特定技能制度の在り方に関する有識者会議の中間報告を中心に、 日本の人手不足が深刻化する中、技能実習制度と特定技能制度がどう変わろうとしているのか？ 法改正の方向性と受け入れ企業としてどう対応していけばよいのか？を解説します。

概要: "日本におけるイノベーション創出の活性化のため、大学等の研究開発成果を基にした ベンチャーの創業や、既存企業による新規事業の創出を促進する人材の育成と関係者・ 関係機関によるイノベーション・エコシステムの形成を目的として、文部科学省は2014年から グローバルアントレプレナー育成促進事業を開始し、大学におけるアントレプレナーシップ教育のプログラム開発やその普及を支援している。 現在、日本の４年制大学の約３割がアントレプレナーシップ教育に取り組んでいる。 大学のアントレプレナーシップ教育の現状を紹介するとともに、神戸大学・東北大学・ 宮城大学等が共同開発している防災・減災／復興に係るアントレプレナーシップ教育プログラム について報告する。"

概要: 2050年カーボンニュートラルの実現は、並大抵の努力では実現できず、エネルギー・産業部門の構造転換、 大胆な投資によるイノベーションの創出といった取組を、大きく加速することが必要と言われています。 そのため、国等は、グリーン成長戦略に基づき、予算、税、金融、規制改革・標準化、国際連携など、政策を総動員 します。 これにより大胆な投資をし、イノベーションを起こすといった企業の前向きな挑戦を後押しし、産業構造や経済社会の 変革を実現しようと考えています。 それに対して、中小企業はどのように戦略を構築していけばよいのか、「2050年カーボンニュートラルに伴う グリーン成長戦略」の内容を踏まえて考えていきます。

概要: 近年、デジタル庁が創設され、マイナンバーカードの積極活用など急速にDX化の波が押し寄せてきています。 政府もマイナンバーカードの活用を踏まえ、個人情報保護法を昨年４月に大幅改正し、サイバー攻撃等での個人情報 流失に対する厳罰化を実施しました。これまでは国への報告は努力目標で罰金も５０万円上限でしたが、改正により 報告は強制義務化、罰金も１億円上限と大幅に強化されています。特に、２０２４年１月より施行される改正電子帳簿 保存法により、請求書や領収書など企業活動のベースとなる様々な書類の電子保存が義務化される中、それらのデータを 狙ったサイバー攻撃は企業規模を問わず増加傾向は避けられないと考えられます。 このような背景から、インターネットを介した電子情報を如何に安全に運用管理するかは大きな課題と言えます。 特に、身代金型ウイルス（ランサムウェア）による被害が急増している中、業種業態を問わずサイバー攻撃に 対して無策ではいられない状況です。本セミナーでは、現状のサイバー攻撃の現状と理解、その対策として米国の 国土安全保障省が米国内企業向けにて啓蒙している「多重防御」のベースに中小企業がとるべき サイバーセキュリティー対策について、わかりやすく解説を行います。

概要: DX推進の動きが高まる中、様々な現場でデジタル技術の活用が進んでいます。一方で手段であるはずのデジタル技術の導入が目的化し、真の目標である生産性向上、収益向上、そして従業員のモチベーションやコラボレーションが損なわれている、そのような状況も見受けられます。DXはデジタル技術を活用した経営革新そのものであり、その推進に不可欠なのがIE（インダストリアル・エンジニアリング）です。IEは管理技術の1つですが、管理技術は経営資源の活用を高め、そのことにより経営成果を向上するといったものです。原材料、エネルギー、そして人、時間といったさまざまな資源の価値が向上する中、これらの資源をより有効活用する意味でも管理技術の必要性が高まっています。より能力を発揮する現場を作ることは少ない資源で出来高を向上する、生産性向上も可能です。本セミナーでは、これらの考え方を事例等も交えてわかりやすくご紹介いたします。

概要: イノベーションは、「技術革新」と訳されることが多いが、いろいろ調べてみると広い意味がある。本セミナーでは、イノベーションとは、何か、その研究の歴史、経営技術的なアプローチ等について話す。ケーススタディとしては、①ＪＲ東日本・エキュート②トヨタ自動車・ＩＱ③旭川市立旭山動物園他。破壊的イノベーションの事例としてアップルの事業戦略を説明する。

概要: 知っているようで分からない広告業界! 華やかなようでドロドロした業界！！ この業界に身を投じ、第一線で活躍しているMZ世代を代表して、業界の潮流、トレンド、クリエィティブな活動を語っていただきます。ご参加をお待ちしております。（ミレニアム世代とはY世代とも言われ、1980年前半から1990年後半迄、Z世代とは1990年前半から2010年前半生まれ）

概要: 産業用制御システム(ICS：Industrial Control System)の中でも、電力、交通といった社会インフラ等を除く、多拠点プラント機械設備の制御システムに関わる稼働状況等の遠隔監視制御について、実例による導入評価報告するものである。 開発対象となる機械設備は、劣悪な環境に設置され、操業時には過酷な運転条件で長時間稼働している。 したがって、安心安全操業を継続するためには、異常、故障のリスクを最小限に抑えるための、予防保全対策が必要とされる。 このシステムにより、各拠点の保守管理会社及びメーカーは、クラウドサーバにアクセスしてリアルタイム稼働状況を把握することができる他、Data Baseからデータを抽出して消耗品管理及び操業情報による異常、故障傾向を把握することが可能となり予防保全を講じることができる。 そして、実際に稼働している土砂搬送プラント4か所に導入し実証試験を重ねた結果をふまえ、この多拠点遠隔監視システムについての評価と今後の開発に向けての問題点解決について報告する。 多拠点の機械設備に装備されている制御装置PLC(Programmable Logic Controller)とクラウドサーバに組み込まれたSCADA(Supervisory Control And Data Acquisition)をVPN接続し各拠点の稼働状況をリアルタイムにて入手しData Baseに記録する。

概要: 離職率を下げ、売上を上げ、そして企業を成長させる為に、ユーモアという視点から組織力を向上させるお話をさせて頂きます。